広々とした家には、誰もが一度は憧れるもの。しかし子どもが独立して二階を使わなくなったり、歳を重ねて掃除や管理が大変になったりすると、実はコンパクトな家のほうが生活しやすくなります。
建て替えや売却も選択肢のひとつですが、オススメなのは「減築」というリノベーション。建物の一部を撤去して床面積を減らし、暮らしやすい家に作り変える方法です。
今回は減築の基本やメリット・デメリット、施工の流れを詳しく解説します。減築成功のポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

減築とは？リフォームや建て替えとの違い

減築は、建物の一部を撤去して床面積を減らすリフォームのことです。二階建ての二階部分を撤去したり、増築した部分を撤去したりするほか、離れを撤去することもあります。使わなくなった空間を取り除き、生活に必要な部分だけを残します。
床面積がコンパクトになることで、掃除や管理の手間が減り、光熱費も抑えられるのが特長です。
まずは一般的なリフォームや建て替え、二階建てを平屋にする工事との違いを見ていきましょう。

減築と一般的なリフォームとの違い

通常のリフォームは、既存の建物の範囲内で設備や内装を新しくする工事です。多くの場合、床面積は変わりません。外壁の塗装や手すりの設置といったものから、間取り変更を含む大規模な工事まで、さまざまな種類があります。

一方、減築は建物の床面積そのものを小さくする工事で、使わない部屋を撤去したり、二階を取り払って平屋にしたりするなど、建物をコンパクトにすることが目的です。撤去後の屋根形状の再構築や構造補強が必要になることも多く、建築確認申請が必要な場合もあるので、通常のリフォームよりも大きな工事になる場合があります。

減築と建て替えとの違い

建て替えは、既存の建物を完全に解体して新しく建てる工事です。新築となるので、耐震・断熱・気密などすべての性能を最新基準にでき、間取りも自由に設計できます。
基礎から作り直すので自由度も高い反面、費用は高額になる傾向です。

減築では既存の建物の一部を残すため、建て替えよりも費用を抑えられます。建物が軽くなることで耐震性が向上する場合も多く、ライフサイクルコスト（維持費）が下がる点も大きなメリットです。費用は建て替えより抑えやすく、内容によっては住みながら工事できることもあります。
ただし、既存の構造に制約があるため、自由度は建て替えよりも低くなります。

減築と二階建てを平屋にする工事との違い

二階建てを平屋にする工事は、減築の一種です。二階全体を撤去して、一階だけで生活できるようにします。

減築は家の一部を撤去して面積を小さくする工事全般を指します。不要な部屋だけを解体したり、増築部分を元に戻したりと、さまざまなパターンがあります。広い意味で、建物を小さくするリフォーム全般を指す言葉です。

「二階建てを平屋にする工事」は、二階部分を丸ごと撤去して一階だけの住まいにする大規模な工事で、減築の中でも特に構造への影響が大きくなります。二階の床や柱・梁の撤去、屋根のかけ直し、必要な耐震補強など大掛かりな工程が必要となります。


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減築のメリット

「家が狭くなる」と聞いただけでは、喜ぶ人はあまりいないかもしれません。しかし実際には、減築するともっと住みやすい家になったり、日常的な出費が抑えられたりといったメリットもあります。

減築の主なメリットをまとめました。

暖冷房効率が向上し、光熱費の削減

家がコンパクトになると冷暖房効率が良くなります。
広い家は冷暖房に多くのエネルギーを必要としますが、使わない部屋や不要なスペースを減らすことで、空調効率が高まり、冬場の暖房も夏場の冷房も短時間で快適な室温を保ちやすくなります。必要なエアコンの台数や能力も抑えられるため、年間の光熱費が数万円規模で変わることも少なくありません。
毎年の光熱費が削減されれば、長期的に大きな経済効果が生まれますよ。

メンテナンスコストの軽減

減築すると、外壁や屋根の面積も減ります。外壁塗装や屋根の葺き替えは、面積に応じて費用が変わります。使わない部分の壁や屋根がなくなれば、足場を組む範囲も小さくなり、工事費用が安くなるのです。

また掃除や、日常のメンテナンスも楽になります。使わない部屋の掃除や換気などの手間がなくなり、家事の負担が軽減されれば、高齢になっても無理なく管理できる家になります。コンパクトな住まいにすることで、家事動線が短くなり、日々の家事も格段にスムーズになります。

バリアフリー・老後対応

高齢になると、階段の上り下りが負担に感じるようになります。また転倒や転落も危険です。減築によって生活スペースを1階に集約し、階段を使わない暮らしにすれば、歳を重ねても住みよい家になります。
平屋にすればトイレなどの生活に必要な部屋がすべて同じフロアになるので、歩行器や車椅子を使う場合も快適です。将来的に介護が必要になっても、在宅での生活を続けやすくなります。

税金対策

固定資産税は、建物の床面積や評価額によって決まります。減築によって床面積が減れば、固定資産税が軽減されるかもしれません。建物の評価額も下がるので、長期的な税負担が軽くなります。
ただし減築後は、登記変更が必要です。手続きを怠ると税金が下がらないこともあります。減築後は建物表題変更登記を行い、床面積の変更を反映させましょう。

減築のデメリットと注意点

減築には、家を適正なサイズにし、光熱費や維持費の負担を抑えるといった大きなメリットがありますが、その一方で特有のデメリットや注意点も存在します。

• 必ず専門の構造判断が必要
• 解体や屋根の造り直しにコストがかかる
• 家族構成が変わると、部屋数が足りなくなる可能性も

減築後は建物の構造バランスが変わるため、耐震性に配慮が必要です。二階部分の重みがなくなることで、建物全体の重量バランスが変わり、風による揺れが大きくなったり、構造が不安定になったりするのです。
そのため減築には事前の構造調査や耐震診断が欠かせず、補強計画をしっかり立てることが不可欠です。専門家による構造計算を行い、必要に応じて一階部分の補強を実施しましょう。

また解体や屋根の造り直しには、コストがかかります。例えば二階を撤去すると、屋根が失われるので、一階部分に新しい屋根を設置する必要があります。「小さくするから安くなる」と思われがちですが、実際には壊す費用と作り直す費用が重なるため、内容によっては予想以上に費用がかかる場合があるのです。

さらに将来、家族構成が変わると部屋数が足りなくなる可能性があることも考慮が必要です。子どもが独立したから減築したものの、孫が遊びに来たときに泊まる部屋がなかったり、親の介護で同居が必要になったときに部屋が足りないといった問題が起こることがあるからです。

減築は暮らしを良くする有効な選択肢である一方、構造・費用・間取り・制度など様々な面で慎重な判断が必要な工事です。事前の調査と計画をしっかり行うことで、メリットを最大限に活かした安心で快適な住まいづくりが実現できます。

減築の具体的な方法

実際に減築する際には、どんな方法があるのでしょうか。代表的な減築方法をまとめました。

二階全体を減築する

子供部屋など不要になった二階を撤去し、一階だけの平屋にします。階段を撤去したスペースは、収納や居室として活用できます。
また二階を撤去した後は、一階部分に新しい屋根を造り替えます。屋根の防水処理を行い、雨漏りを防ぐことが重要です。さらに断熱性能の高い屋根材を選ぶと、快適性も向上します。

建物の一部を減築する

家の一部だけを減築する方法もあります。使わない離れや増築した部分を取り壊すことで、家を管理しやすい大きさにできます。
撤去した部分は、駐車場や庭として活用することも可能です。車を停めるスペースが増えたり、ガーデニングを楽しめたりと、暮らしの幅が広がりますよ。

減築＋リフォームの組み合わせ

減築と同時に耐震補強や断熱改修を行うと、より効果的です。減築では構造バランスを整えるために柱や壁、梁の調整が発生します。同時に耐震補強や改修を行いましょう。
耐震補強では、基礎の補強、耐力壁の増設、接合部への金物設置などを実施します。断熱改修では、壁・床・天井に高性能な断熱材を施工し、窓も高性能なものに交換しましょう。水回りの配管や電気配線の更新も、このタイミングで行うと良いでしょう。
減築と同時に行うことで、工事の効率が上がり、個別に行うよりも費用を抑えられます。

減築の費用相場と工期

減築の費用は、撤去する範囲や工事内容によって大きく異なりますが、一般的な目安は以下の通りです。

二階全体を減築して平屋にする場合、数百万円〜数千万円程度が相場です。耐震補強や断熱改修を同時に行う場合は、さらに費用が増えます。また建物の一部だけを減築する場合は、施工面積1㎡あたり10～15万円位が目安です。
屋根や外壁を新設する場合の追加費用も考慮が必要です。減築によって建物の形状が変わるので、新しく作り直す必要があるのです。

一方で、家のすべてを立替えるよりは、減築のほうが費用を抑えられます。建て替えでは2,000万円〜3,000万円程度かかるのに対し、減築では1,000万円〜2,000万円程度で済むからです。

工期は、二階全体を減築する場合で数カ月かかります。その間は仮住まいへの引っ越しが必要です。工期が伸びることも考え、仮住まいの日程は余裕を持って汲んでください。
仮住まいが長くなれば、その分必要な経費も増えます。減築の予算は、仮住まいの生活費も含めて検討しましょう。

減築の流れ

減築の大きな流れは、以下のとおりです。

1. 相談・実地調査を行う
2. 減築計画を立てる
3. 引っ越し・工事開始
4. 引き渡し

まずは、現地調査を行います。建物の構造や劣化状態、減築の可否をここで判断します。

次にどの部分を減築するか、減築後の間取りをどうするかを検討します。生活に必要な空間と不要な空間を明確に分け、将来のライフプランも考慮して設計プランを作成します。

減築のプランが固まったら、詳細な見積書を作成し、契約を締結します。仮住まいへの引っ越しを済ませたら、いよいよ工事開始です。

工事は減築する部分の解体から始まります。二階部分や不要な部分を撤去し、廃材を処理します。さらに一階部分の補強工事を行い、新しい屋根を設置します。
内装工事、設備工事を進め、完成検査を経て引き渡しです。減築後は、建物表題変更登記を行い、床面積の変更を反映させましょう。

減築を成功させるポイント

減築を成功させるには、いくつかのポイントがあります。

• 耐震診断を実施
• 減築後の動線と収納計画を重視
• 「生活に必要な空間」と「不要な空間」を分ける

まずは耐震診断を必ず実施することです。減築によって建物の構造バランスが変わるので、専門家による構造計算が必要になります。減築後も安全に住み続けられるか、必要な補強工事は何かを明確にした上で、工事を進めましょう。

また減築後の動線と収納計画を重視することも重要です。面積が小さくなるので、効率的な動線と十分な収納がないと、暮らしにくくなります。生活動線をシミュレーションし、使いやすい間取りを計画してください。

さらに「生活に必要な空間」と「不要な空間」を明確に分けることも大切です。思い出の詰まった自宅だからこそ、無くしてしまうことに抵抗を感じても、実際には使っていない空間は思い切って減築することで、暮らしやすくなりますよ。

将来のライフプランも考慮しつつ、柔軟に対応できる設計にしておくことで、より理想の住まいに近づけます。

減築で“ちょうどいい家”をつくるなら株式会社ヒカリにご相談ください

減築は広すぎる家をコンパクトにして、自分たちに合ったちょうどいい家を実現するリフォームです。建て替えよりも費用を抑えながら、老後も安心して暮らせる住まいを目指しましょう。
実際の工事では、耐震診断を実施し、動線と収納計画を重視しつつ、生活に必要な空間を見極めることがポイントです。
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理想の家とは、いまだけでなく、10年、15年後も住みやすい家のことです。なかなか想像しにくい将来の生活のことを、一緒に考えていきましょう。
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