長く住むほど、「家の間取りや機能」と「実際の暮らし」とにズレが生じるものです。子どもが独立して使わなくなった子ども部屋や親との同居で急に使いにくくなった水回り、老後を見据えたときに不安を感じる階段や段差。家族のライフステージが変わったら、住まいの再設計を検討しましょう。
オススメは「増改築」です。建て替えほど大がかりではなく、リフォームよりも自由度が高い増改築は、今の暮らしに合わせた家の再設計に適しています。
今回は増築・改築の違いや具体的な増改築の方法、事例や成功のためのポイントをまとめました。

増築・改築とは？建て替えやリフォームとの違い

増築や改築、リフォーム、建て替えは、それぞれ施工内容や費用感が異なります。まずはそれぞれの基本的な違いや目的を確認していきましょう。

リフォーム

リフォームは、既存の建物の性能や機能を回復・改善する工事です。古くなった設備の交換や水回りの更新のほか、壁紙や床材の張り替えなどのメンテナンスも含みます。
一方壁を増減する間取り変更や、構造だけを残して解体する「スケルトンリフォーム」といった大掛かりな施工もあります。いまの住宅を部分的に活かしつつ必要な部分を修繕する工事です。

改築

改築とは、既存の建物の全部または一部を取り壊し、従前とほぼ同程度の用途・規模・構造の建物を建て直すことをいいます。
建築基準法上は「建築」に含まれ、場所や規模などによっては確認申請が必要になります。
間取りを大幅に変更したり、老朽化した建物をほぼ新しく作り替えるようなケースが該当し、耐震性能の向上や断熱性能の見直しなども同時に行われることもあります。

増築

増築とは既存の建物に新たな部屋や空間を追加し、床面積を増やす工事のことです。家族が増えたり、新しい用途の部屋が必要になったりといったニーズに対応できます。
増築は、既存の建物に新たな空間を「付け足す」ため、部屋を一つ増やしたり、平屋を二階建てにしたりするケースが代表的です。増築は「建物の面積そのものを広げる」点が大きな違いです。そのため、増築では建ぺい率・容積率といった法規制や、構造的な安全性の確認が重要になります。また、既存部分との接合や耐震性のバランスも考慮する必要があり、単なる内装工事よりも専門性が求められる工事です。

増改築は既存の建物の一部を活かせるので、建て替えよりも費用を抑えられ、工期も短くて済みます。愛着のある部分を残しながら、必要な部分だけを変えられるのが、増改築の魅力です。

リフォーム、増築、改築はいずれも住まいを見直す手段ですが、その目的と工事の範囲には明確な違いがあります。
リフォームは、設備交換や内装の更新などを通じて、今の住まいをより快適に整える工事です。構造に手を加えないため、費用や工期を抑えやすい点が特徴です。
一方、増築は「空間を広げる工事」、改築は「構造から作り替える工事」と考えると理解しやすいでしょう。
それぞれ目的や規模、必要な手続きが異なるため、どの工事が適しているかは、建物の状態や将来の暮らし方に応じて慎重に判断することが重要です。
建物の状態、敷地条件、予算、そして将来の暮らし方を踏まえて最適なプランを選びましょう。

子育て後の家を増改築で生まれ変わらせる

子どもが独立した後の家は、使わない部屋が増え、夫婦2人には広すぎると感じることがありますよね。増改築することで、より暮らしにあった空間にしましょう。
使われなくなった子ども部屋は、趣味室や在宅ワークスペースに改築するのもオススメです。在宅ワークが増えた昨今では、仕事に集中できる専用スペースも生活の質を大きく向上させますよ。
また子ども部屋の仕切りを取り払い、広いLDKやオープン空間に再設計することも可能です。夫婦二人でゆったり過ごせる、来客を招きやすいリビングになります。
さらに水回りや収納を見直すと、夫婦二人暮らしがより使いやすく、快適になります。

親との同居に合わせた増改築

親との同居を始めるときも、既存の家のままでは暮らしにくいことがあります。増改築でプライバシーを保ちつつ、共用部分を最適化することで、快適な二世帯住宅を目指しましょう。
たとえば親世帯用の寝室やミニキッチンを増設すると、それぞれの生活リズムを保てます。住居スペースを1階と2階にわければ、食事の時間や生活リズムが違っても安心です。また、浴室やトイレも世帯ごとに分けるとよいでしょう。
さらに生活空間を区別したいときは、玄関を2つ設けたり、リビングを別々にしたりといった改築もよいでしょう。ほどよい距離を保つことが、2つの世帯の関係を良好に保つポイントです。

老後に向けた安心の増改築

老後を見据えた増改築では、バリアフリー化と生活動線の見直しが重要です。
バリアフリー化では、段差を解消したり、手すりを設置したりします。フラットな床にして、つまずきや転倒のリスクを減らしましょう。
またトイレやよく使う動線上の廊下を広げておくと、車椅子生活になった場合でも安心です。
また増築では、平屋化やワンフロア生活のための寝室移設などが挙げられます。毎日の階段の上り下りは、歳を重ねるごとに負担になります。1階に寝室を増築することで、日常生活がワンフロアで完結しますよ。
使わなくなった2階部分は、減築して平屋にすることもできます。建物がコンパクトになり、掃除や管理の手間が減ります。光熱費や固定資産税も削減できる方法です。

住宅を増改築する費用と制度面のメリット

増改築の費用は、工事の規模や内容によって大きく異なります。一般的には、数百万円程度が目安です。施工箇所が増えたり、大規模な間取り変更をしたりする場合は、数千万円程度かかることもあります。
いずれも条件によっては、国や自治体の補助金が活用可能です。費用面で不安がある場合は、まずは使える支援策を確認してみましょう。
増改築の主なメリットをまとめました。

固定資産税への影響が小さい

固定資産税は、不動産の評価額に応じて定められます。新築扱いになる建て替えと比較して、増改築では固定資産税の評価額はそれほど大きく上がりません。長期的にかかる維持コストの面では、増改築の方がオススメです。
ただし増築によって床面積が増えると、その分の固定資産税は上がります。どの程度の増税になるか、事前に試算しておきましょう。

補助金や減税制度が活用できる

一般的に耐震改修やバリアフリー化、省エネ改修を含む増改築では、補助金などの支援制度の対象となります。国や自治体の補助金を確認してみましょう。
またリフォーム減税の対象となれば、所得税控除や固定資産税が減額され、実質的な負担軽減につながります。
なお支援や税制度は、年によって変更されることがあります。必ず担当窓口やホームページなどで確認しましょう。

工期が短く、仮住まいの負担が軽減される

増改築の工事は、建て替えよりも工期が短いのが一般的です。
工事の間は、仮住まいを用意しなくてはいけません。工期が短くなれば、それだけ仮住まいの期間も短くて済みます。さらに部分的な増改築であれば、住みながら工事を進めることも可能です。
家族に高齢者や小さな子どもがいる場合、生活への影響が少なく済むことは、大きなメリットのひとつです。

増改築で生まれ変わった住宅の事例

実際の増改築では、どのように暮らしが変わるのでしょうか。ここではよくある施工例を基に、増改築の事例イメージを見ていきましょう。

子ども独立後、夫婦の二人暮らしに向けた改築事例

子どもの独立後、使わなくなった2階の子ども部屋は、広いワークスペースや趣味室に改築できます。夫婦それぞれが在宅ワークや趣味を楽しめる空間にしましょう。採光を改善するために窓を増設し、明るく開放的な部屋にすることも可能です。
1階のリビングとキッチンは対面式に改築します。収納を増やすことで、すっきりと暮らしやすい環境に整いますよ。

親世帯との同居に向けた増築・改築事例

1階に、親世帯用の寝室やミニキッチンといった居室を増築します。プライバシー確保のため、既存の浴室は親世帯専用にリフォームを行い、2階に子世帯用のバスルームとトイレを新設するとよいでしょう。
玄関は共用ですが、1階と2階で完全に生活が分かれているので、お互いに気兼ねなく暮らせます。リビングは共用スペースとして、家族の交流を保つのもよいでしょう。

老後のワンフロア生活に向けた増築・改築事例

2階の一部を減築し、1階に寝室を増築することで、すべての生活がワンフロアで完結する住まいにできます。
既存の和室は寝室に改築し、ベッドを置いて寝起きしやすくしました。また廊下や階段、浴室には手すりを設置し、段差は解消します。トイレは車椅子対応の広さに拡張し、安全性と使いやすさを確保しましょう。
将来介護が必要になっても、訪問介護を受けやすい動線になります。

庭の一部に離れを増築した事例

庭の一部に小さな離れを増築すると、プライバシーが保たれた空間になります。在宅ワーク専用のスペースにするのもよいでしょう。防音性を高めれば、オンライン会議でも安心です。
また、子供部屋の代わりとするのもよさそうです。家のなかに部屋を増やすスペースがない場合、異性の兄弟がいる場合など、一人で過ごせる空間を作ることは、子どもの精神的安定にもつながります。
また庭での工事なら、仮住まいが必要もないのもポイントです。

増改築を成功させるチェックポイント

増改築を成功させるために、チェックしてほしいポイントがあります。

• 構造体が、増改築に耐えられるか確認する
• 耐震・断熱を同時に改善する計画にする
• 家族の将来像まで見据えた計画を立てる
• 補助金制度や固定資産税の扱いを事前に確認する

まず、基礎・柱・梁といった構造体が、増改築に耐えられるかの調査が必要です。既存の建物の状態によっては、増築による荷重に耐えられなかったり、間取り変更で構造が弱くなったりすることがあります。事前に建物診断を受け、構造に問題がないか、補強が必要かを確認します。

また、耐震性と断熱性を改善する計画にすることも重要です。特に古い家は、耐震や断熱の性能が低い場合があります。増改築のタイミングで補強や改修を行うと安心です。
壁を解体するときに断熱材を入れたり、構造補強と同時に耐震金物を設置したりできるので、効率よく修繕できます。

さらに家族の将来像を見据えることも大切です。子育てだけでなく、親や自分自身の介護が必要になる可能性や、将来の相続まで考えた計画を立てましょう。10年後、20年後の暮らし方をイメージし、長期的に使いやすい住まいにすることで、より快適に住み続けることができます。

増改築時には、補助金制度や固定資産税の扱いも確認しておきましょう。床面積が増える増築では、固定資産税が上がります。一方で、バリアフリー化や省エネ改修を含む増改築なら、補助金や減税制度を活用できます。補助金は工事着工前に申請が必要な場合も多いので、早めに情報収集してください。

増改築で「今の暮らし」に合う家を再設計するなら株式会社ヒカリへご相談ください

ライフスタイルや家族構成は、状況と共に変化します。いつまでの快適で、安全な住まいを保つためには、今後の生活を見据えた再設計が必要です。
株式会社ヒカリは、5年後、10年後を見据えた住まいを提案します。お客様の「今の暮らし」に寄り添いながら、将来必要になるかもしれない設備や機能にも目を向け、理想の住まいを形にしていきましょう。
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